IoT・M2M時代におけるビジネスモデルとは

IoTとは

IoTとはInternet of Thingsのことであり、直訳すればモノのインターネットです。
従来はインターネットに接続していたのはパソコンやプリンタ、サーバーといったものでしたが、これら以外の色々なモノを接続するための技術のことをIoTといいます。
たとえば、テレビやデジカメ、HDDプレーヤーといったものをインターネットに接続する流れは既に起きています。

デジタル化が進んでいくことによって、さまざまな家電がインターネットに接続されるようになるでしょう。
スマホやタブレット端末は既にネットに接続することが当たり前となっています。
インターネットの概念そのものが変化しており、色々なモノ同士のコミュニケーションを媒介するための情報伝送路としての役割が重要となりつつあります。

インターネットに接続されるものとしては、パソコン類や機械類だけではなく、その他のモノにまで対象を広げているのです。
たとえば、モノにセンサーを取り付けて、そこから得たデータをインターネットで伝達する技術は既に登場しています。
これによって、家庭内で起きたさまざまなことを瞬時にインターネット上に情報として集めることができて、その情報を共有することが可能となっています。

IoTが実現することによって、離れた場所にいたとしても、モノの情報を知ることができたり、モノを操作することが可能です。
たとえば、仕事先で自宅内の様子を確かめることができるため、防犯や介護などに役立てることができるでしょう。
家庭内に限定されず、オフィス内や工場内でもこの技術を役立てることは可能です。

M2Mにも注目

また、IoTと似たような概念で、M2Mというものもあります。
Machine to Machineの略で、機械と機械同士を繋ぐシステムになります。
機械によって自動的にデータ収集など行う事で、様々な場面で効率化がはかれる仕組みです。
IoTは、M2Mの発展版とも言えるかもしれませんし、併せて覚えておきたい概念ですね。

IoT/M2M時代におけるビジネス

IoTやM2Mが発展してきたことによって、ビジネスにも大きな影響を与えています。
たとえば、家庭内に存在するモノからのデータをインターネットで企業が集めることができます。
これを利用すると、夏場には各家庭のエアコンの設定を最適化することによって、電力の消費量のピークカットを実現できるでしょう。
しかし、このようなことをされると電力会社には不利益となるため、電力会社から顧客や企業に対して報奨金を支払ってもらうという仕組みが考えられます。
これによって、サーモスタットを無料化することも可能なのです。このような形の新しいビジネスが考えられます。

防犯カメラやドライブレコーダーの映像をPCに送信したり、他にも、火災報知機や空気清浄機の操作・管理などにもこれらの技術を活かすことができるでしょう。
これはIoTやM2Mソリューションを利用した一つのビジネスモデルの例となっています。
また企業が導入しやすいようなIoT・M2M向けの格安SIMやMVNOのサービスも登場しているようです。

元々、日本は職人的なものづくりが盛んな国であり、一つの製品の微細な部分の構造を最適化していくことが得意なのですが、ビジネスとしてトータルで考える想像力が欠けています。
これからの時代は従来とは違ったビジネスモデルを展開していく必要があり、そのためにこれらの技術は役に立つでしょう。